通貨を買う人が増えれば「上昇」、売る人が増えれば「下落」するのが基本ですが、様々な要因が絡み合って為替相場は動きます。
ここでは、主な為替の変動要因について解説します。
通貨の価値に影響を与えるさまざまな要因
政策金利
政策金利とは、各国中央銀行が金融政策の手段として操作する金利のことです。
一般的に、金利が高くなった国の通貨は上昇、金利が低くなった国の通貨は下落する傾向があります。
そのため、各国の政策金利が発表される時には注目が集まります。
要人発言
各国政府の財務省や中央銀行幹部などの発言は、為替相場に大きな影響を与えます。
中でも、米国のFRB議長（連邦準備制度理事会）や、ECB総裁（欧州中央銀行）、日本なら財務大臣や日銀総裁の発言には大きな注目が集まります。
これら要人には定期的に発言される場が設定されており、米国であればFOMC（連邦公開市場委員会）、EUはECB理事会、日本であれば日銀政策決定会合などがあります。
要人発言の特徴として、市場参加者の想定内であれば為替相場に大きな影響はありませんが、サプライズがあると過剰に反応して大きく動く場合があるので、注意が必要です。
経済指標
毎日どこかの国で発表されているもので、各国のGDPや失業率、消費者物価指数、政策金利といったデータを指します。
経済指標が発表されると、為替相場が大きく動くことがあるため、特に注目度の高いものは無視することができません。
尚、経済指標を見る時には、前回発表より良い悪いではなく、事前予想との比較が重要になります。
事前予想と発表内容に差があるサプライズがあると為替相場は大きく動き、反対に、発表内容が良くても事前予想の範囲内であれば相場はそれほど動きません。
経済指標発表日時は、コチラのページに掲載しているので参考にしてください。
戦争やテロ
戦争やテロが起きた場合は、経済活動が停止するおそれが出てくるため、その国の通貨は下落しやすくなります。
また、有事が起こった際には、安全な国に資金を避難する傾向があります。基軸通貨である米ドル、永世中立国のスイスフラン、日本円がそれにあたります。
海外旅行に行くときの両替などの実需
FX取引のように、利ざやを得る目的の通貨交換である「仮需」に対して、投機目的ではなく、実際に現物の通貨を必要とする取引を「実需」と言います。
実需取引も相場を動かす要因の1つです。
例えば、長期休暇には海外旅行で外貨を買う人が増えるので円安圧力になる、グローバル企業の決算時に海外拠点の利益を円に戻すため円高圧力になる、などがあります。